果物、野菜の消費量と死亡率の関係

―文献名―
Fruit and vegetable consumption and mortality from all causes, cardiovascular disease, and cancer: systematic review and dose-response meta-analysis of prospective cohort studies. BMJ. 2014 Jul 29;349:g4490.

―要約―
【背景】
果物や野菜の消費量を増やすと、心血管疾患やがんによる死亡リスクが低下することを示すエビデンスが増えている。しかし、結果は必ずしも一致していない。

【分析対象】
前向きコホート(全ての原因、心血管、癌での果物と野菜の消費量のレベルで死亡のリスクを推定した)

【結果】
16のコホート研究がこのメタ分析に適していた。4.6-26年のフォローアップ期間中、833234人の参加者の中で56423人が死亡(心血管11512人、癌16817人)を含む。果物や野菜の高い消費が全死因の死亡リスクの低さと関連していた。全死因における死亡率のプールハザード比は、1日1盛り(1皿)の果物と野菜の増加で0.95 (95%信頼区間0.92-0.98、P=0.001)、果物だけで0.94(95%信頼区間0.90-0.98、P=0.002)、野菜で0.95(95%信頼区間0.92-0.99、P=0.006)。敷居値は5盛り(5皿)の果物と野菜で、その後は全ての原因の死亡のリスクは下がらなかった。心血管死亡率は有意な逆相関が見られたが(1日に果物と野菜のそれぞれを追加したハザード比は0.96、95%信頼区間0.92-0.99)、一方で癌の死亡リスクは果物や野菜の消費量が高くても関連はなかった。※ 1盛り:野菜77g   果物80g

全死因による平均死亡リスクは、1日の果物や野菜消費量が1皿増えると5%低下し、心血管死のリスクは果物や野菜が1皿増えるごとに4%減少。

【考察・結論】
研究チームは「適切な量の果物や野菜を食べるアドバイスを提案するだけではなく、肥満・運動不足・喫煙・アルコール摂取量の多さががんのリスクに与える悪影響をさらに強調すべきだ」と示唆している。本研究結果は、健康と長寿を促進するために果物や野菜の消費を高める現在の勧告を支持するものである。

【開催日】
2014年8月20日(水)

肥満成人の非外科的介入での長期間の減量の維持

―文献名―
Long term maintenance of weight loss with non-surgical interventions in obese adults: systematic review and meta-analyses of randomised controlled trials. BMJ 2014;348:g2646 doi: 10.1136/bmj.g2646 (Published 14 May 2014)

―要約―
【目的】
肥満成人患者の減量の維持をサポートする方法を系統立ててレビューする
これらの介入の効果に対するエビデンスを評価する

【デザイン】
Systematic review with meta-analysis

【情報源】
Medline, PsycINFO, Embase, and the Cochrane Central Register of Controlled Trials.

【研究の選択】
研究は2014年1月まで確認されたもの。18歳以上の成人肥満で減量を維持するための介入を行い、5%以上の減量をフォローアップ期間の12ヶ月以上の長期間維持するという無作為試験

【研究データの評価と統合】
複数研究者が独立して、それぞれ研究を選別した。
研究の特徴、アウトカムが抜き出された。
Meta-analyses:分散逆数重み付け法と変量効果モデルを用いて、減量維持の介入効果を見積もった。
結果は95%信頼区間で体重の変化の平均値で表現された。

【結果】
45の研究に7,788人参加
食事、運動の両方に焦点をあてた行動療法の介入では、12ヶ月後に体重がコントロール群と比較して−1.56kgの平均値の差があった。
行動療法にオルリスタットを組み合わせて介入すると、12ヶ月後、プラセボと比較して−1.80kgの差が出た。しかし、すべてのオルリスタット研究群はプラセボ群と比較して高頻度で胃腸障害の副作用が出現した。オルリスタットの容量依存性も示された。120mgを1日3回投与した群(−2.34 kg, 95%信頼区間:−3.03 to −1.65)は、60mg、30mg投与群(−0.70 kg, 95%信頼区間:−1.92 to 0.52), P=0.02と比較してより高い減量維持効果がみられた。

【結論】
食事と運動の両方に焦点をあてた行動療法の介入は減量維持に対して、小さいが、重要な効果があることが示された。

【開催日】
2014年7月23日(水)

ヘルスメンテナンスは必要か?

―文献名―
Lasse T Krogsbøll, Karsten Juhl Jørgensen, Christian Grønhøj Larsen et al.General health checks in adults for reducing morbidity and mortality from disease: Cochrane systematic review and meta-analysis.BMJ 2012;345:e7191

―この文献を選んだ背景―
2014年6月のBMJの、「Effect of screening and lifestyle counselling on incidence of ischaemic heart disease in general population: Inter99 randomized trial」という研究では、「一般市民に対する基本的なカウンセリングや生活指導は、心血管イベントの予防において何の効果もなかった」と結論づけられた。家庭医は、風邪で来院した患者にも、禁煙の取り組みをすすめたり、高血圧のスクリーニングを行なったりして生活介入する場面が多いが、こうした行為自体の意義を考える時期に来ているかもしれない。今回、血圧測定や血液検査といった、スクリーニングについて否定的な見解を示すコクラン・システマティック・レビューを把握し、改めてヘルスメンテナンス、健康増進について深める機会にしたいと考えたため。

―要約―
【目的】
主に、代理アウトカムよりも、合併症発症率や死亡率に注目して、一般的な成人に対する健康チェック(table3参照:血圧測定、血液検査、心電図検査など)の効果と弊害を評価する。
PICO
P:高齢者を除く成人(特に病気やリスク要因で選別していない)
I:健康チェックした群
C:健康チェックしなかった群
O:死亡率、合併症で違いがあるか

【方法】
・デザイン
 コクラン・システマティック・レビューとメタアナリシスである。死亡率については、変量効果モデルを用いて解析し、他のアウトカムについては、質的統合を行なった。
・データベース
MEDLINE EMBASE CENTRAL、CINAHL, EPOC register, ClinicalTrials.gov, and WHO ICTRP, supplemented by manual searches of reference lists of included studies, citation tracking (Web of Knowledge), and contacts with trialists
・データ抽出
2人の観察者が独立して、適応、抽出されたデータ、バイアスリスクを評価した。必要時には著者にも連絡をとった。

【結果】
今回の研究に合致するスタディが16件あり14件が利用できるデータであった(182880人の参加)。9件の試験が総死亡率について分析しており、相対リスクは、0.99(95%CI 0.95−1.03)であった。8件の試験において、心血管イベントによる死亡率について分析されており、相対リスクは1.03(95%CI 0.91−1.17)であった。また、8件の試験において、癌死における死亡率が分析されており、相対リスクは1.01(95%CI 0.92−1.12)であった。サブグループ解析、感度分析を行なっても、この結果は変わらなかった。一般的な健康チェックで、死亡率、入院率、機能不全、患者の心配、他院受診、欠勤などにおいて、何の効果もなかった。ただ、全ての試験においてこれらのアウトカムには言及されてはいない。1件の試験では、健康チェックをした群では、6年以上の追跡の中で、コントロール群に比較して、新しい診断名が20%増加しており、慢性疾患の状態を自己報告する患者の数が増えた。また1件の試験では、健康チェック群では、コントロール群と比較し、高血圧と高脂血症の有病率が増えたとしている。

140618

【結論】
一般的な健康チェックは合併症を減少させず、総死亡、心血管イベントによる死亡、癌死においても死亡率を下げる事はなかった。ヘルスチェックによって新たな診断名のついた患者が増えた。重大で害のある結果については、研究されていない、または言及されていないことが多かった。

―考察とディスカッション―
自身のプラクティスとして、米国予防医学専門委員会(USPSTF)のスクリーニング項目を参考に、健康増進を考えることが多い。今回の論文では、ヘルスチェックをされた時期が1970年代であり時代遅れであったり、介入方法、アウトカム設定がバラバラでフォロー期間も短いという点から、現在とマッチしていない可能性もあり限界もある。ただ、全体として、ヘルスチェックを行った場合に、あまり効果がないという結果や、Inter99といった現代的な手法でも、心血管イベントに対して、予防的な意味がないという結果を受けて、比較的高い妥当性がありそうな、「禁煙」に力を注ぐだけでいいとも考えられた。高齢者を除いた成人のヘルスメンテナンス、皆様ならどう考えられますか?

【開催日】
2014年6月18日(水)

禁煙後のメンタルの変化(システマティックレビューとメタ解析)

― 文献名 ―
Gemma Taylor,et al:Change in mental health after
smoking cessation: systematic review and meta-analysis.BMJ 2014;348 doi

― 要約 ―
【Objectives】 禁煙を続けた場合と比較して禁煙をした後でメンタルにおける変化を調査すること。

【Design】systematic reviewとmeta-analysis

【Date sources】
2012年4月までの関連した研究を以下から検索(Web of Science, Cochrane Central Register of Controlled Trials, Medline, Embase, and PsycINFO)。文献に含まれるreferenceリストから手作業で検索し、データが不十分であれば直接研究者に連絡を取った。検索ワードは”mental health,” “smoking cessation,” “smoking reductionの組み合わせ。

【Eligibility criteria】
・population:一般集団か何らかの臨床診断がついた集団の喫煙者
 ・Exposure:研究期間中に喫煙継続か禁煙をすること
 ・Outcome:禁煙前と禁煙後6週間以上経過した後のメンタルヘルスを測定
 ・Language:言語による除外なし
・ Study design:longitudinal studyのみ(RCTとコホート)

【Results】
不安、うつ、不安とうつの混合、精神的QOL、ポジティブな感情、ストレスを測定するようにデザインされた質問紙にてメンタルヘルスを評価した26個の研究が対象となった。フォローアップ期間は、7週間から9年間であった。不安、うつ、不安とうつの混合、ストレスは喫煙者に比べ、禁煙者において有意に減少した。標準化した平均で不安 −0.37 (95% confidence interval −0.70 to −0.03); うつ −0.25 (−0.37 to −0.12); 不安とうつの混合 −0.31 (−0.47 to −0.14); ストレス −0.27 (−0.40 to −0.13)であった。精神的QOL、ポジティブな感情ではその逆で喫煙継続車に比べ、禁煙者において有意に改善した。精神的QOL0.22 (0.09 to 0.36); ポジティブな感情0.40 (0.09 to 0.71)となった。一般集団と身体疾患、精神疾患を持った集団とで効果の大きさには違いがなかった。

140305

【Conclusions】
禁煙は不安、うつ、不安とうつの混合、ストレスの改善と関連し、ポジティブな感情とQOLの改善と関連した。効果の大きさは精神疾患を持った集団とそうでない集団で同等であった。この効果の大きさは、気分障害、不安障害患者に抗うつ剤を処方した時の効果と等しいか、それ以上のものであった。

<参考>
 軽症~重症のうつ病患者へのSSRI治療 
−0.17 to −0.11
34個のRCTのメタアナリシスで全般性不安障害患者への抗うつ剤治療 
−0.23 (−0.43 to −0.13)から−0.50 (−0.77 to −0.23)

― 考察とディスカッション ―

①多くの喫煙者はタバコを吸うと落ち着く、気が紛れるため、無くてはならないものだと言う。しかし、本研究では禁煙するほうがむしろポジティブな結果を得られるということであり、今後の有用な情報であった。

②今までうつや不安障害などの精神疾患を有した患者には、禁煙自体が精神的症状の増悪を引き起こすことへの心配があった。しかし、本研究によってこれらの患者でも、ある程度の期間を経たら(今回は6週間以上)、プラスに作用することが分かったため、禁煙指導の対象者や目的が広がったのではなかろうか?

③ただし、本研究は観察研究も含まれるため、因果を証明するには不十分である点にも注意が必要である。

開催日:平成26年3月5日

アメリカ男性の朝食摂取と冠動脈疾患の危険性についての前向き研究

- 文献名 -
 Prospective Study of Breakfast Eating and Incident Coronary Heart Disease in a Cohort of Male US Health Professionals Leah E. Cahill,  et. al. Circulation. 2013; 128: 337-343

- 要約 -

【背景】
 成人において、食事をスキップすることは、体重増加、高血圧、インスリン抵抗性、空腹時脂質濃度上昇と関連する。しかしながら、食事内容にかかわらず、特定の食習慣が冠動脈疾患(心筋梗塞や狭心症)のリスクに影響するかどうかは分かっていない。本研究の目的は、食生活と冠動脈疾患のリスクを前向きに検討すること。

【方法と結果】
 朝食を食べることを含む食習慣について、1992年に45歳から82歳のアメリカ人男性26,902人を評価した。彼らは、Health Professionals Follow-up Study に参加しており、心血管系疾患や悪性腫瘍には罹患していなかった。フォローアップの16年間に、1527もの冠動脈疾患発症が診断された。 人口統計、食事、ライフスタイルで調整した冠動脈疾患、およびその他の冠動脈疾患の危険因子の相対リスクおよび95%信頼区間を推定するためにCox比例ハザードモデルを使用した。朝食をスキップした男性は、スキップしなかった男性に比べて27%高い冠動脈疾患発症のリスクを有していた(95%信頼区間1.06~1.53、相対リスク1.27)。夜遅くに食べない人に比し、夜遅くに食べる人は55%高い冠動脈疾患発症のリスクを有していた(95%信頼区間1.05~2.29、相対リスク1.55)。これらの関連は、BMI、高血圧、高コレステロール血症および糖尿病の影響を受けていた。食べる頻度(一日あたりの食べる回数)と冠動脈疾患の危険性との間には有意な関連は認められなかった。

【結論】 
 健康の専門家の男性のこのコホートでは、朝食を食べることは、冠動脈疾患のリスク低下と有意に関連していた。

開催日:平成25年12月4日

Short-Term and Long-Term Health Risks of Nuclear-Power-Plants Accidents

― 文献名 ―
 John P. Christodouleas, M.D., M.P.H., Robert D. Forrest, C.H.P., Christopher G. Ainsley, Ph.D., Zelig Tochner, M.D., Stephen M. Hahn, M.D., and Eli Glatstein, M.D. N Engl J Med 2011; 364:2334-2341

 ― この文献を選んだ背景 ―
 Many foreigners asked me about Fukushima nuclear accident when I attended in WONCA 2013 in june this year. Their questions were mainly about the present situation, risks of health problems, contamination of seawater, and what we are doing for the situation. To none of them, I couldn’t answer clearly. It is true that we don’t have enough information about this problem, but I realize that I must learn more about this problem as a health care provider, and as a Japanese.

 ― 要約 ―
MECHANISMS OF EXPOSURE

Reactor Accidents and the Release of Radioactive Materials


In the event of an accident, the primary concern is that the support structure (core) containing the fuel and the fission products may become damaged and allow radioactive elements to escape into the environment. When the core cooling system damaged, the reactor core and even the fuel itself can partially or completely melt, which results in explosions within the reactor, dispersing radioactive material.

In the partial meltdown at Three Mile Island, a minimal amount of radiation was released, has not yet led to identifiable health effects. On the other hand, in Chernobyl, the explosions and the subsequent fire sent a giant plume of radioactive material into the atmosphere, resulted in 28 deaths related to radiation exposure in the year after the accident. The situation at Fukushima will probably end up ranking between these two historical accidents in terms of radiation releases and health consequences.

Types of Radiation Exposure

Human radiation exposure as a result of reactor accidents is generally characterized in three ways: total or partial body exposure as a result of close proximity to a radiation source, external contamination, and internal contamination. Internal contamination occurs when fission products are ingested or inhaled or enter the body through open wounds. This is the primary mechanism through which large populations around a reactor accident can be exposed to radiation. 
Reactor accidents can release a variety of radioisotopes into the environment. The health threat from each radioisotope depends on an assortment of factors ( e.g., half-life , gaseous, substantial quantities , tendency to settle on the ground) . The release of radioactive water into the sea at the Fukushima plant has resulted in an additional route whereby the food chain may be affected, through contaminated seafood.

CLINICAL CONSEQUENCES OF RADIATION EXPOSURE


Type of Radiation and Dose Rates

At a molecular level, the primary consequence of radiation exposure is DNA damage. The clinical effect of radiation exposure will depend on numerous variables, including the type of exposure, the type of tissue exposed, the type of radiation, the depth of penetration of radiation in the body, the total absorbed dose, and the period over which the dose is absorbed (dose rate). The literature on radiation refers to dose in terms of both gray (Gy) and sievert (Sv). Radiation exposure can potentially result in short-term and long-term effects in every organ system in the body. Comprehensive reviews of the literature on radiation exposure have been produced by the International Atomic Energy Agency and the World Health Organization.

Acute Radiation Sickness and Its Treatment

When most or all of the human body is exposed to a single dose of more than 1 Gy of radiation, acute radiation sickness can occur. Much of our understanding of acute radiation sickness is based on the clinical experience of more than 800 patients who have been described in national and international registries of radiation accidents, and all 134 patients with confirmed acute radiation sickness at Chernobyl were either plant workers or members of the emergency response team.

Much of the short-term morbidity and mortality associated with a high total or near-total body dose is due to hematologic, gastrointestinal, or cutaneous sequelae. In the Chernobyl accident, all 134 patients with acute radiation sickness had bone marrow depression, 19 had widespread radiation dermatitis, and 15 had severe gastrointestinal complications. Hematologic and gastrointestinal complications are common because bone marrow and intestinal epithelium are especially radiosensitive as a result of their high intrinsic replication rate. Cutaneous toxic effects are common because external low-energy gamma radiation and beta radiation are chiefly absorbed in the skin. If total body doses are extremely high (>20 Gy), severe acute neurovascular compromise can occur. Acute radiation sickness can be categorized into three phases: prodrome, latency, and illness. (see Signs and Symptoms of Acute Radiation Sickness in the Three Phases after Exposure.)


The first step in the care of any patient who is exposed to radiation is to manage immediate life-threatening injuries, such as those from trauma or burns. The next step is to address external and internal radiation contamination, if any. Decontamination protocols are available from several sources. Once these issues have been addressed and acute radiation sickness is suspected, treatment is guided by the estimated total dose, which is determined on the basis of the initial clinical symptoms, lymphocyte depletion kinetics, and cytogenetic analyses, when available.

Patients with modest whole-body doses (<2 Gy) may require only symptomatic support for nausea and vomiting. In patients with whole-body doses of more than 2 Gy, the treatment of the consequences of bone marrow depletion is paramount. Strategies include management of infections with antibiotics and antiviral and antifungal agents, the use of hematopoietic growth factors, and possibly bone marrow transplantation. The use of bone marrow transplantation is controversial, since outcomes after radiation accidents have been poor. After Chernobyl, only 2 of the 13 patients who underwent bone marrow transplantation survived long term. Among the 11 patients who died, complications from transplantation appeared to be the primary cause of death in 2 patients. Gastrointestinal radiation sequelae are managed with supportive care and possibly with the use of prophylactic probiotics. Cutaneous radiation injuries may evolve over the course of weeks. Treatment of such lesions involves minimizing acute and chronic inflammation with topical glucocorticoids while avoiding secondary infections. Several organizations have developed detailed treatment algorithms for acute radiation sickness that are publicly available. Increased Long-Term Cancer Risks

In the region around Chernobyl, more than 5 million people may have been exposed to excess radiation, mainly through contamination by iodine-131 and cesium isotopes. Although exposure to nuclear-reactor fallout does not cause acute illness, it may elevate long-term cancer risks. Studies of the Japanese atomic-bomb survivors showed clearly elevated rates of leukemia and solid cancers, even at relatively low total body doses. However, there are important differences between the type of radiation and dose rate associated with atomic-bomb exposure and those associated with a reactor accident. These differences may explain why studies evaluating leukemia and nonthyroid solid cancers have not shown consistently elevated risks in the regions around Chernobyl.

However, there is strong evidence of an increased rate of secondary thyroid cancers among children who have ingested iodine-131. Factors that increase the carcinogenic effect of iodine-131 include a young age and iodine deficiency at the time of exposure. 
In accidents in which iodine-131 is released, persons in affected areas should attempt to minimize their consumption of locally grown produce and groundwater. However, since the half-life of iodine-131 is only 8 days, these local resources should not contain substantial amounts of iodine-131 after 2 to 3 months. On the advice of public health officials, area residents may take potassium iodide to block the uptake of iodine-131 in the thyroid. To be most effective, prophylactic administration of potassium iodide should occur before or within a few hours after iodine-131 exposure. The administration of the drug more than a day after exposure probably has limited effect, unless additional or continuing exposure is expected.

CONCLUSIONS

Because nuclear-reactor accidents are very rare events, few medical practitioners have direct experience in treating patients who have been exposed to radiation or in the overall public health response. Organizations that could be involved in either activity — because of their proximity to a power plant or their role in the health system — must put detailed algorithmic response plans in place and practice them regularly. A critical component of the response, with respect to both treatment of individual patients and interaction with the community, is clear communication about exposure levels and corresponding risk, with an eye toward widespread public apprehension about acute radiation sickness and long-term cancer risks.

 ― 考察とディスカッション ―
 We haven’t had many studies on this issue yet. The real amount of radioisotopes are still unclear, investigations are ongoing. So it’s not easy to practice EBM on this problem. But as a family physician, we have some methods to approach people there, for example, practicing PCCM and “being there”. At the same time, we should have knowledge about symptoms of radiation exposure and about prophylaxis of clinical consequences.

開催日:平成25年11月6日

血糖値と認知症のリスク

― 文献名 ―

 Glucose Levels and Risk of Dementia
Paul K. Crane, M.D., M.P.H., Rod Walker, M.S., Rebecca A. Hubbard, Ph.D., Ge Li, M.D., Ph.D., David M. Nathan, M.D., Hui Zheng, Ph.D., Sebastien Haneuse, Ph.D., Suzanne Craft, Ph.D., Thomas J. Montine, M.D., Ph.D., Steven E. Kahn, M.B., Ch.B., Wayne McCormick, M.D., M.P.H., Susan M. McCurry, Ph.D., James D. Bowen, M.D., and Eric B. Larson, M.D., M.P.H.
N Engl J Med 2013; 369:540-548August 8, 2013DOI: 10.1056/NEJMoa1215740

― この文献を選んだ背景 ―
 
 Many patients with dementia come to our clinic, and sometimes it is difficult to examine for a stable life. It is important to know the risk factor to develop dementia, and to prevent it. I found this article about the glucose level and risk of dementia. I read it.

― 要約 ―
 
BACKGROUND
Diabetes is a risk factor for dementia. It is unknown whether higher glucose levels increase the risk of dementia in people without diabetes.

METHODS
We used 35,264 clinical measurements of glucose levels and 10,208 measurements of glycated hemoglobin levels from 2067 participants without dementia to examine the relationship between glucose levels and the risk of dementia. Participants were from the Adult Changes in Thought study and included 839 men and 1228 women whose mean age at baseline was 76 years; 232 participants had diabetes, and 1835 did not. We fit Cox regression models, stratified according to diabetes status and adjusted for age, sex, study cohort, educational level, level of exercise, blood pressure, and status with respect to coronary and cerebrovascular diseases, atrial fibrillation, smoking, and treatment for hypertension.

RESULTS
During a median follow-up of 6.8 years, dementia developed in 524 participants (74 with diabetes and 450 without). Among participants without diabetes, higher average glucose levels within the preceding 5 years were related to an increased risk of dementia (P=0.01); with a glucose level of 115 mg per deciliter (6.4 mmol per liter) as compared with 100 mg per deciliter (5.5 mmol per liter), the adjusted hazard ratio for dementia was 1.18 (95% confidence interval [CI], 1.04 to 1.33). Among participants with diabetes, higher average glucose levels were also related to an increased risk of dementia (P=0.002); with a glucose level of 190 mg per deciliter (10.5 mmol per liter) as compared with 160 mg per deciliter (8.9 mmol per liter), the adjusted hazard ratio was 1.40 (95% CI, 1.12 to 1.76).

CONCLUSIONS
Our results suggest that higher glucose levels may be a risk factor for dementia, even among persons without diabetes. (Funded by the National Institutes of Health.)

― 考察とディスカッション ―

  I got the information that it is important to check the glucose level without diagnosing DM. I think We should do “health maintenance” about DM and high glucose level to prevent dementia. It is important that family physicians know this evidence to prevent dementia. How do you think about a risk factor of the dementia ?

131010_1

131010_2

131010_3

開催日:平成25年10月9日

高血圧スクリーニング 年1回と現状の比較

― 文献名 ―
 Gregory M. Garrison, MD, MS, and Sara Oberbelman, MD. Screening for hypertension annually compared with current practice. Annals of Family Medicine. 2013 Mar-Apr; 11(2):116-121.


 ― この文献を選んだ背景 ―

 
 In the clinics or hospitals where I have ever worked, every patient was routinely checked their blood pressure. Sometimes I found high blood pressure in these patients, but if they didn’t have any symptoms and usual blood pressures were within the normal range, I told them that it was just because of the length of waiting time… This time, I wonder if this routine blood pressure check is effective or not, then chose this article.


 ― 要約 ―
【Purpose】
Hypertension is the most common diagnosis in ambulatory care, yet little evidence exists regarding recommended screening intervals or the sensitivity and specificity of a routine office-based blood pressure measurement, the most common screening test. Screening for hypertension is usually performed by measuring blood pressure at every outpatient visit, which often results in transiently elevated findings among adults who do not have a diagnosis of hypertension. We hypothesize that a more limited annual screening strategy may increase specificity while maintaining sensitivity.
【Methods】
A retrospective case-control study of 372 adults without hypertension and 68 patients with newly diagnosed hypertension was conducted to compare the usual screening practice of checking blood pressure at every visit with a second strategy that considered only annual blood pressure measurements. 
*subjects: family medicine patients at Mayo Clinic Rochester
*study period: 5 years
→Figure 1, Figure 2
【Results】
Specificity improved from 70.4% (95% Cl, 65.5%-75.0%) for the usual practice to 82.0% (95% Cl, 77.7%-85.8%) for the annual screening strategy. No statistically significant difference in sensitivity existed between the 2 methods. 
→Table 2
【Conclusion】
A limited annual screening strategy for hypertension can improve specificity without sacrificing sensitivity when compared with routine screening at every visit in previously normotensive adults.


 ― 考察とディスカッション ―
 Screening for hypertension is recommended to all adults. But if large numbers of disease-free individuals are screened repeatedly, then even highly specific tests can generate a number of false-positive results, for which patients must undergo further testing. In this article, to reduce the frequency of screening by 60.7%, they could achieve a significant decrease in the false-positive rate from 29.6% to 18.0%. 
Which strategy would you like to choose?

開催日:平成25年10月2日

乳がん検診擬陽性者における長期的な心理・社会的影響

– 文献名 –
 John Brodersen, Volkert D Siersma. Long-Term
Psychosocial Consequences of False-Positive Screening Mammography. Ann Fam Med
2013;11:106-115.

– この文献を選んだ背景 –

 以前,Journal Clubで高齢者に対して便潜血検査を行うことは全体としてはharmが多いことを取り上げた.以来,スクリーニング検査についてはそのharmの面に注意を払うことが多くなった.そんな中で乳がん検診擬陽性者の長期的な心理社会的影響を取り扱った文献にであった.心理社会的影響をharmとして扱う研究を知らなかったので関心を持って読むことにした.

– 要約 –

【背景】
がんのスクリーニングプログラムは意図した成果が得られる可能性を秘めている一方で意図しなかった有害事象が発生することは避けられない.マンモグラフィーによる乳がん検診で最も頻度の高い有害事象は擬陽性の結果である.この擬陽性者の心理社会的影響を測定するためのこれまでの試みにはいくつかの限界があった.追跡期間が短いこと,測定法の妥当性や性能が不十分なものであること,妥当な比較対象(この場合乳がん患者)をおいていないことなどである.

【目的】
この研究の目的は乳がん検診において異常所見のなかったもの,擬陽性者,精査により乳がんが見つかったものの心理社会的影響を3年間にわたって優れた計測法で測定し比較することである.

【方法】
3年間の追跡期間を設定したコホート研究.1年かけて454名の乳がん検診の異常所見者を対象として採用した.1名の採用につき2名,同日に同じクリニックで乳がん検診を受診した無所見者2名を採用した(Figure 1).これらの参加者に対して,the Consequences of Screening in Breast Cancer(COS-BC; 12の心理社会的影響を測定する妥当性が評価済みの質問紙)への記入を研究開始時,1か月後,6か月後,18か月後,36か月後の時点で依頼した.

【結果】
最終診断後6か月において擬陽性者の「自身の存在価値」や「心の静寂性」の変化は乳がん患者のそれと変わりがないことが分かった(それぞれΔ=1.15; P=0.015,Δ=0.13: P=0.423).がんではないことが証明された3年後であってもマンモグラフィーの擬陽性者は12項目すべての心理社会的影響のアウトカムおいて陰性者と比較して有意にネガティブな心理社会的影響を受けていることが示された(12項目全てのアウトカムについてΔ>0,12項目中4項目においてP <0.01)(Table 2). 【結論】 マンモグラフィーによるスクリーニングによる擬陽性の結果には長期にわたる心理社会的な有害性がある.擬陽性の診断を受けた3年後の影響は陰性者のものと乳がん患者のものと間にある. - 考察とディスカッション -  費用対効果に優れ,対象とする疾患による死亡率を減少させるエビデンスの存在する「スクリーニング」はその実施が正当化され,受診率を向上させるべく私たち保健・医療職はますとしての住民に対しては受診を推奨している.しかし,日常の診療においては費用や死亡率からみたスクリーニングの利点に盲目的に従うのではなく, harm,例えばスクリーニング検査による苦痛やfalse positiveにより生じる無駄な検査,苦痛,心理的影響などについても患者と情報を共有し個別に相談していくべきものでもある.そのことについてあらためて考えさせられる文献であった. ↓ クリックすると画像全体が表示されます。 130726_4

↓ クリックすると画像全体が表示されます。
130726_5

↓ クリックすると画像全体が表示されます。
130726_6

開催日:平成25年7月17日

23価肺炎球菌ワクチンの効果

【文献名】
ナーシングホーム入居者における肺炎予防と生存率に対する23価肺炎球菌ワクチンの効果

【この文献を選んだ背景】
 以前肺炎球菌ワクチンについて勉強した際その効果については限定的であり、肺炎予防の効果を期待した患者に積極的に勧めるにはやや不十分な効果であったように思う。施設入所患者や在宅患者に肺炎球菌ワクチンをどの程度勧めるかについて悩んでいたところBMJに肺炎球菌のRCTが発表されていたので読んでみた。

-要約-
【目的】肺炎球菌性肺炎の高リスク群で23価肺炎球菌ワクチンの効果を判定すること

【研究デザイン】前向き、無作為化、二重盲検プラセボ対照研究

【セッティング】日本のナーシングホーム

【参加者】1006人のナーシングホーム入居者

【介入】
参加者は23価肺炎球菌ワクチン(n=502)とプラセボ(n=504)のいずれかに無作為に割り付けられた。

【主要測定値】
 プライマリーエンドポイント:あらゆる原因の肺炎と肺炎球菌性肺炎の発生率
 2次エンドポイント:あらゆる原因の肺炎、肺炎球菌性肺炎、他の原因からの死亡数

【結果】
ワクチン群の63人(12.5%)に肺炎が生じ、プラセボ群の104人(20.6 %)に肺炎が生じた。
肺炎球菌肺炎と診断されたのはワクチン群では14人(2.8%)、プラセボ群では37人(7.8%)
であった。(P<0.001)
あらゆる原因の肺炎と肺炎球菌性肺炎の発症数はワクチン群よりプラセボ群のほうが著しく多かっ
た:発症率55/1000人年VS 91/1000人年(P<0.0006)と12/1000人年VS 32/1000人年(P<0.001)。 肺炎球菌性肺炎による死亡数はワクチン群よりプラセボ群で著しく多かった。 〔35.1%(13/37)VS 0%(0/14),P<0.01〕 あらゆる原因の肺炎からの死亡率〔ワクチン群20.6%(13/63)VSプラセボ群 25.6%(104/26),P=0.5〕と他の原因からの死亡率〔ワクチン群17.7%(89/502)VS プラセボ群15.9%(80/504),P=0.4〕は2つの群で差がなかった。 【結論】  23価肺炎球菌ワクチンはナーシングホーム居住者の肺炎球菌性肺炎を予防し肺炎球菌性肺炎からの死亡率を減少させた。 【開催日】 2012年10月31日