－文献名－
Uwe Reuter, Annelies Van Dycke, Jan Versijpt,et al. Tolerability, safety, and efficacy of atogepant versus topiramate in adults with migraine (TEMPLE): a randomised, head-to-head, phase 3b trial. Lancet Neurol. 2026; 25: 806–17
－要約－
Introduction：
アトゲパントなどの経口カルシトニン遺伝子関連ペプチド（CGRP）受容体拮抗薬は、片頭痛の予防治療薬として承認されているが、従来の経口非特異的予防治療薬との直接比較は行われていない。トピラマートは、片頭痛に対して広く用いられている従来の経口非片頭痛特異的予防治療薬だが、忍容性が低いため使用が制限されることがよくある。本研究では、片頭痛を有する成人を対象に、アトゲパントとトピラマートの忍容性、安全性、有効性を評価し、治療選択の参考となる直接的な比較データを提供することを目的とした。
Method：
TEMPLEは、12か国（オーストリア、ベルギー、カナダ、チェコ、フランス、ドイツ、ハンガリー、イスラエル、イタリア、ポーランド、ポルトガル、英国）の片頭痛の診断と治療の経験を持つ施設で実施された、24週間の二重盲検治療期間と52週間の非盲検治療期間からなる第3b相無作為化二重ダミー実薬対照試験だった。参加者は片頭痛の既往歴があり、スクリーニング前の3か月間とスクリーニングおよびベースライン期間を合わせた期間中に、平均して月に少なくとも4日の片頭痛がありました。参加者は、インタラクティブ応答技術を使用して、アトゲパント（1日1回60mg）またはトピラマート（1日50mg、75mg、または100mgの最大耐用量）に1:1で無作為に割り付けられた。主要評価項目は、安全性評価対象集団（二重盲検期間中に治験薬を1回以上投与されたすべての参加者）において、二重盲検期間中に治療中に発生した有害事象による治療中止を測定することにより、忍容性を評価した。臨床的有効性に関連する副次的有効性評価項目は、修正ITT集団（治験薬を1回以上投与され、評価可能なベースライン期間のeDiaryデータがあり、治験薬の初回投与後24週間以内（1ヶ月目から6ヶ月目）に評価可能なベースライン後4週間（1ヶ月目）のeDiaryデータが1つ以上ある、無作為化されたすべての参加者。治験薬投与中か非投与中かは問わない）における、4～6ヶ月目の平均月間片頭痛日数のベースラインからの50%以上の減少、および平均月間片頭痛日数のベースラインからの変化。
Results：
2023年10月7日から2025年4月28日の間に、730名の参加者がスクリーニングされ、545名がランダムに割り付けられ、540名（女性479名［89％］、男性61名［11％］、白人517名［96％］）が安全性解析対象集団に含まれた（アトゲパント群 n=273、トピラマート群 n=267）。
主要評価項目：
24週間の二重盲検期間中に治療中に発現した有害事象による投与中止は、トピラマート群（267名中79名［30％］）と比較してアトゲパント群（273名中33名［12％］）で少なかった（相対リスク［RR］0.4、95％信頼区間0.3～0.6、p<0.0001）。
副次的評価項目：
アトゲパント群では、トピラマート群（39% [257人中101人]、相対リスク1.6、95%信頼区間1.4～2.0、p<0.0001）と比較して、月平均片頭痛日数が50%以上減少した参加者の割合が64%（270人中173人）と高かった。また、ベースラインからの月平均片頭痛日数の減少は、トピラマート群（-4.5 [0.3]、治療差-1.8 [-2.5～-1.0]、p<0.0001）よりもアトゲパント群（最小二乗平均-6.3 [標準誤差0.3]）の方が大きかった。
有害事象の詳細：
治療に関連する有害事象は、アトゲパント群の273名中153名（56%）、トピラマート群の267名中208名（78%）で報告された。重篤な治療関連有害事象は、アトゲパント群で6名、トピラマート群で3名に発生した。重篤な治療関連有害事象のうち1件（アトゲパント群におけるアナフィラキシー反応）は、治験薬との関連が認められた。死亡例はなかった。
Discussion：
アトゲパント60mgを1日1回投与した場合、24週間にわたり、トピラマートと比較して忍容性と有効性が優れていることが示された。トピラマートとアトゲパントはいずれも効果的な経口片頭痛予防薬として確立されているが、臨床現場での有用性は患者の治療耐性に大きく左右される。今回の研究結果は、医師が患者に最適な予防療法を選択する際の指針となる直接的な比較エビデンスを提供するものである。
【開催日】2026年10月14日（水）