Journal Club

-文献名-
Superior immunogenicity of high-dose quadrivalent inactivated influenza vaccine versus Standard-Dose vaccine in Japanese Adults ≧60 years of age: Results from a phase III, randomized clinical trial. Vaccine 41 (2023) 2553–2561

-要約-
【背景】
　高用量分割ウイルス型不活化4価インフルエンザワクチン（IIV4-HD; Sanofi）は、複数の国でインフルエンザ予防に使用されている。本研究では、日本において筋肉内注射（IM）で投与されたIIV4-HDワクチンと、局所で認可された標準用量インフルエンザワクチン（IIV4-SD）を皮下投与（SC）した場合の免疫原性および安全性を比較した。

【方法】
　本研究は、2020年から2021年の北半球インフルエンザシーズン中に日本で実施された第III相、ランダム化、修正二重盲検、アクティブコントロール、多施設試験である。参加者は1:1の割合でランダムに割り付けられ、IIV4-HDをIMで1回投与する群と、IIV4-SDをSCで1回投与する群に分けられた。ヘマグルチニン阻害抗体（HAI）および血清転換率は、ベースラインおよび28日目に測定された。ワクチン接種後7日間の陽性反応、28日間の非陽性有害事象、試験期間中の重篤な有害事象を収集した。

【結果】
　本研究には60歳以上の成人2,100名が参加した。IMで投与されたIIV4-HDは、SCで投与されたIIV4-SDと比較して、すべてのインフルエンザ株において幾何平均抗体価（GMT）で評価された免疫応答が優れていた。また、すべてのインフルエンザ株において、IIV4-HDの血清転換率がIIV4-SDよりも優れていることが確認された。IIV4-HDとIIV4-SDの安全性プロファイルは類似しており、IIV4-HDは参加者に良好に耐容され、安全性に関する懸念は認められなかった。

【結論】
　IIV4-HDは、免疫原性がIIV4-SDよりも優れており、日本の60歳以上の成人において良好に耐容された。複数のランダム化比較試験および高用量3価ワクチンの実世界データに基づく優れた免疫原性により、IIV4-HDは日本で初めての差別化されたインフルエンザワクチンとして、60歳以上の成人に対するインフルエンザおよびその合併症に対するより高い保護を提供することが期待される。

【開催日】2026年2月4日

-文献名-
大園康文, 終末期がん患者の在宅療養継続を促進・阻害する出来事が死亡場所に与えた影響－経時的なパターンの分類化－, Palliative Care Research, 2014；9(1)：121-8

-要約-
1. Introduction：研究の背景と目的
背景：在宅療養の現状と課題
国民の希望と現実の乖離: 日本の一般国民の40〜60%が終末期を自宅で過ごしたいと望んでいますが、2010年時点での病院死は約77.9%に上り、がん患者の在宅死は約7.4%に留まっています 。
療養継続の困難さ: 在宅療養を断念する理由として、家族の介護負担や症状急変時への不安が挙げられています 。
先行研究で分かっていないこと
在宅死の関連要因や希望と実際の死亡場所の一致に関する研究はありますが、在宅療養中の出来事が「促進」または「阻害」のどちらに働き、最終的な死亡場所にどう影響するかを経時的に分析した研究は見当たりません 。
本研究の目的
訪問看護師へのインタビューを通じて、在宅療養継続を促進・阻害する出来事を時系列で整理し、それが死亡場所に与えた影響をパターン分類することを目的としています 。

2. Method：研究方法
調査対象と方法
　対象者: 関東・中部地方の訪問看護ステーションに勤務する、経験1年以上の訪問看護師17名 。
　データ収集: 訪問看護師が担当した「在宅死事例」と「病院死事例」計34事例について、半構造化面接を実施しました 。
　分析の時期区分: 在宅療養期間を以下の3期に分類しました 。
　導入期: 退院数日前〜開始1週間
　安定期: 2週間目〜死亡1週間前
　臨死期: 死亡前約1週間
特殊な分析手法：数値化とパターン化
　点数化: 促進する出来事を「+1点」、阻害する出来事を「-1点」と設定しました 。
　始点の設定: 導入期に在宅死の希望があれば「+1」、入院希望なら「-1」、不明なら「0」から開始しました 。
　パターンの導出: 時系列に点数をカウントし、その動きの類似性からパターンを分類しました 。

3. Results：研究結果
在宅療養の継続を左右する出来事が抽出され、最終的に6つのパターンに分類されました 。
在宅療養を促進・阻害する主な出来事（抜粋）
時期
　促進する出来事（例）
　阻害する出来事（例）
導入期
　療養者・家族の在宅希望、介護力がある
　家族の介護消極性、未告知、介護力不足
安定期
　主治医の積極的関与、症状の安定
　主治医の入院推奨、家族の介護負担・不安
臨死期
　自宅での看取り説明、副介護者の強い希望
　症状増強（疼痛・呼吸困難）、ADL低下

死亡場所別のパターン分類
A. 在宅死に至ったパターン（計17例）
　終始在宅療養希望型: 導入期から強い希望があり、症状も比較的安定して経過（7例）
　揺れ動き型: 介護負担や不安で入院を検討しつつも、医療者の支援で在宅死（7例）
　副介護者主導型: 主介護者の負担が限界に達しても、同居していない親族等の強い希望で継続（3例）
B. 病院死に至ったパターン（計17例）
　症状増強時入院型: 比較的安定していたが、臨死期の苦痛症状に家族が対応できず入院する（6例） 。
　阻害出来事蓄積型: 療養者の希望があっても、介護力不足や負担増が積み重なり入院に至る（6例） 。
　消極的在宅療養型: 導入期から家族が消極的、または医師が最初から入院方針であり入院となる（5例） 。

4. Discussion：考察と今後の課題
本研究の示唆
　早期の意思決定: 積極的治療が困難になった段階から、残された時間の過ごし方について本人・家族の意思を明確にするこ　とが重要です 。
　予測的な情報提供: 「症状増強時入院型」を回避するには、今後起こりうる症状とその対応策を事前に伝え、家族の不安を軽減する支援が求められます 。
　人的環境の調整: 主介護者の負担を把握し、副介護者の協力を引き出すことが在宅死実現の鍵となります 。
研究の限界と課題
　対象の偏り: 訪問看護師17名による遡及的な報告であり、事例数が少ないため、実態を十分に反映できていない可能性があります 。
　視点の限定: 療養者本人や家族から直接得られたデータではないため、未抽出の要因があるかもしれません 。
　今後の課題: 実際に療養中の患者・家族や、医師・ケアマネジャーなど多職種を対象とした調査を行い、より包括的な意思決定支援を検討する必要があります 。

【開催日】2026年1月14日

-文献名-
Julia L. Small, Kasia Dillon, Jade H. Wexler,et al. Unmet Health Care Needs of Adult Patients Adopted in Childhood: Insights and Recommendations. The Annals of Family Medicine. 2025; 23 (6) 488-499.

-要約-
この文献を選んだ背景

浅井東に来てから「養子なのかな？」と思う症例があったが、うまく応答できず驚きを表現してしまったことがあった。
養子縁組ではないが、近くの自立支援ホームで暮らす子供たちが最近何人か当院を受診している。同行した施設スタッフを母親・父親と誤認することも散見され、どうしたものかなと思っていた。
annals of family medicineで最近の論文を眺めていたところ、目に留まったので選んだ。
________________________________________
要約
小児期に養子となった人が、成人期に直面する医療上の課題と医師-患者関係について検討した。
米国在住の成人養子を対象にオンライン調査を実施した。調査には養子縁組に対するアイデンティティ、医療アクセス、家族歴へのアクセス、養子であることを明かした時の臨床医の反応、医療においての優先事項とそれに対する医師の対応などが含まれる。
データは記述統計及び多変量ロジスティック回帰モデルを用いて分析した。
対象者は204名で、多数が医療従事者の養子縁組に対する知識不足の指摘や差別経験を報告した。こうした医療者の否定的な態度を「時々」経験した養子縁組者は、ほとんどまたは全く経験していない者と比べて、医療受診を遅らせたり医師を変更したりするオッズ比が7倍以上だった。
質的データの分析により、5つのテーマが特定された
１医療従事者は養子縁組を生涯にわたる医療的課題として認識し対応すべきである
２家族歴へのアクセス制限が養子縁組者のケアに悪影響を及ぼす
３養子縁組者は遺伝子検査を通じて自身の医療リスクをより深く理解したいと望む
４臨床医の養子縁組に関する知識不足が患者に積極的な害を与え、医師患者関係を損なう
５医療従事者が養子縁組に関する知識不足を認識し、フィードバックを受け入れ、養子縁組に関する専門的な研修を積極的に求めることで、医療体験は向上し信頼は高まる

考察
医療者が養子縁組のヘルスケアに関する知識が不足していると感じていることが明らかになった
全ての医療専門家が養子縁組された成人をケアする方法について教育を受けるべき
家族歴のアクセス制限は容姿に限った話ではないが、そのような人たちは自分に必要な情報が欠けているという不安が伴う可能性がある
養子縁組が他のSDHと併せて臨床医が対処すべき健康への影響を伴うことを示唆している

限界：オンラインアンケートは募集形式で行った。養子縁組のアイデンティティの強い人やネガティブな体験を持つ人が集まりやすい可能性がある

【開催日】2026年1月7日

-文献名-
Bulford E, et al.
Primary healthcare practitioners’ perspectives on trauma-informed primary care: a systematic review.
BMC Primary Care. 2024;25(1):18.

-要約-
1. 背景・目的
● 幼少期の逆境体験（ACEs）や家庭内暴力などのトラウマは、うつ病、心血管疾患、呼吸器疾患、がん、慢性疼痛、有害な物質使用など、多くの心身の健康問題と強く関連している。

● 家庭内暴力は世界中の女性の約3人に1人が経験しうる“複雑性トラウマ”であり、本人だけでなく子どもの発達や将来の健康にも影響する。

● プライマリケアの医療者は、こうしたトラウマの影響を受けた人たちに最前線で関わる立場にあり、トラウマインフォームドケア（TIC）の考え方が重要とされている。

● しかし、「プライマリケアの医療者自身がTICをどう理解し、実践し、どんな難しさを感じているのか」はバラバラに語られているだけで、体系的には整理されていなかった。

目的
一次医療従事者を対象にした質的研究を系統的にレビューし、
● TICの捉え方

● 実践を支えるもの／妨げるもの

● ケアを行う医療者の感情的負荷
を明らかにすること。

2. 方法
● 2023年7月までに主要な8つのデータベースを検索し、
プライマリケアの医療従事者を対象にTIC関連の経験・認識を扱った質的研究を抽出。

● 結果として、主に欧米・オーストラリア・北欧などから13本の研究がレビュー対象となった。

● NVivoを用いて質的データをコード化し、Thomas & Hardenの方法に基づく**テーマ別統合（thematic synthesis）**を行った。

● CASP質的チェックリストで研究の質を評価し、多くの研究で「目的の明確さ」「手法の妥当性」「分析の厳密さ」は概ね良好と判断された。

結果：3つの主要テーマとサブテーマ
3-1. テーマ1：パラダイム転換
「私は彼らと同じ側に立つ」
1. 生物医学的レンズの見直し

● 医療者は、症状だけを見る従来の生物医学的枠組みから、
「患者の行動や反応の背景にあるトラウマ・暴力・社会的抑圧（貧困、差別、植民地化の歴史など）を含めて理解する必要がある」と認識している。

● 一方、一部の一般医は「トラウマは専門家や別のサービスの領域であり、自分の仕事の範囲外」と感じるなど、受け止め方には幅がある。

2. トラウマを見抜く視点

● “扱いにくい”“繰り返し受診する”“身体症状が多い”患者の背後に、家庭内暴力や幼少期虐待などのトラウマが潜んでいると認識されていた。

● ただし、いつどこまで聞くべきか迷いも大きく、トラウマ歴を積極的にスクリーニングする人と、あえて詳細までは尋ねない人に分かれていた。

3. アドボカシー（擁護者）としての役割

● 医療者は、トラウマを抱える患者のために、

○ 安全な居場所へのアクセス

○ 社会保障や地域資源につなぐこと

○ 他機関との連携
といった“アドボカシー的な役割”を担う必要性を感じている。

● しかし現実には、地域資源の不足や制度の限界によって「必要だと思っても動けない」もどかしさも語られていた。

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3-2. テーマ2：信頼構築
「一歩ずつ進むこと」
TICの実践において、信頼関係の構築が中心的なテーマとなった。
1. 時間と空間の確保

● 多くの医師は、「問題解決を急ぐ姿勢を手放し、患者のペースに合わせて話を聴き、今の生活の安全と安定を支える（ホールドする）ことが大切」と語った。

● オーストラリアの若年女性向けクリニックでは、
「医師としては治して次に進みたいが、まずは安全確保と危険の低減、自分の生活を保てるよう支える『ホールド』が重要」
と表現された。

● 一方、ノルウェーのGPの一部は、「苦痛を伴う逆境体験のストーリーに付き合うのは日常業務にはそぐわない、問題は即座に解決されるべきだ」と述べ、時間と空間を与えるという考え方に懐疑的な声もあった。

● ほとんどの医療者が「本当は時間をかけたい」が、プライマリケアの診察時間の制約が大きな壁となっていると強調していた。

2. 身体診察・検査の難しさ

● 性的トラウマを経験した患者に対して内診や身体診察を行うとき、

○ 再トラウマ化させるリスク

○ それでも検査が必要な状況
の間で医療者は強い葛藤を感じていた。

● 説明と同意を丁寧に行い、患者がコントロール感を持てるようにすることが重要とされた一方で、現場でそこまで時間がとれない現実も語られた。

3. コミュニケーション

● 効果的なコミュニケーションは、信頼構築のサブテーマとして繰り返し登場した。

● 「急いで問診を詰め込む」「事務的に話を切り上げる」といった態度は、患者の安全感を損ないうると理解されていた。

● 言葉だけではなく、沈黙の扱い方、身体の向きや表情などの非言語的サインも、患者の安心・不安を左右する重要な要素として認識されていた。

________________________________________
3-3. テーマ3：感情的負荷への対応
「頭も心も身体もすり減る」
1. 二次的トラウマ・思いやり疲労

● DVや虐待、戦争被害などの語りを聴き続けることで、医療者自身も強い感情的負荷を抱える。

● 「仕事が終わっても頭から離れない」「自分も無力感や怒りを感じる」といった語りがあり、二次的トラウマや思いやり疲労が示唆された。

2. 不安と責任感の板挟み

● 「どこまで関わるべきか」「介入しないことで危険が高まらないか」という不安が常につきまとい、

○ 児童虐待の疑い

○ パートナー暴力
などのケースでは、通報や介入判断の重さがストレスになっていた。

3. 支えになる要素

● 同僚とのピアサポート、チームでの振り返り、組織としてTICを大事にする文化は、医療者のレジリエンスを高める要因として語られた。

● また、「TICに取り組むことそのものが、医療者にとって仕事の意味ややりがいを再確認させる」といったポジティブな側面も報告されている。

________________________________________
4. 結論・示唆
● プライマリケアの医療者は、TICを「トラウマを理解したうえで患者と同じ側に立つ姿勢」として認識しており、単なる技術ではなくパラダイムシフトだと捉えている。

● しかし、診療時間の少なさ、制度や組織文化の制約、地域資源の不足などにより、TIC を十分に実践することは難しいと感じている。

● 患者のトラウマに寄り添うケアは医療者自身にも大きな感情的負荷をもたらすため、
「患者へのTIC」と同時に「医療者へのTIC（心理的安全性・ピアサポート・適切な負荷）」が不可欠である。

● TICを現場で持続可能なものにするには、

○ 研修や教育の充実

○ チーム・組織レベルの支援体制

○ 医療者の感情的ケア
を含む、構造的な取り組みが必要と結論づけている。

【開催日】2025年12月10日

-文献名-
Fabian Wolters, Kaya Peerdeman, Jacobijn Gussekloo, et al. Prescriptions of Essentially Placebo Treatments Among General Practitioners in 21 Countries. JAMA Netw Open. 2025;8(9):e2532672.

-要約-
Introduction：
医師は、薬理学的または生物学的に患者の症状が改善することを期待していないにもかかわらず、治療法を処方することがある（実質的なプラセボ処方）。既存の研究では、プラセボ処方を行ったことのある一般開業医（GP）の割合の推定値は、29〜97%と大きく異なる。既存の研究は様々な国で実施され、多様な背景特性を持つ医師を対象としている。また、プラセボ処方の定義も様々であり、今回は有効成分を含む/含まないを区別せず、実質的なプラセボ処方と定義した。
GPは、良好な医師患者関係を維持するためにプラセボ処方をしているように見えるが、プラセボ処方をしていることを患者に伝えず、意図的に曖昧にしているGPが多く、患者に発覚した場合に関係も失われるリスクがある。またプラセボが含む有効成分により、患者を有害作用にさらす可能性もある。
プラセボの処方率をより正確に推定し、リスクの規模と、代替手段に関する教育などの介入の必要性を判断するために、21カ国（主にヨーロッパ）のGPを対象に、同じ表現と定義を使用して、実質的なプラセボ処方の頻度と彼らの背景特性について調査した。
Method：

デザイン (Design)

横断的調査研究
対象：オンラインアンケートに回答したヨーロッパ20カ国とイスラエルのGP
　　（唯一の基準：回答時にGPとして働いていること）
連絡方法：各国の代表者が、個人的なネットワークまたは既存のデータベースを用いて連絡
オンラインアンケートの実施期間：2019年12月12日から2021年8月4日
分析日：2022年4月28日

主要評価項目と測定 (MAIN OUTCOMES AND MEASURES)
主要評価項目：実質的なプラセボ処方の頻度（週あたりの頻度及び診察件数に対する割合）
副次評価項目：頻度とGPの背景特性（性別、年齢、プラセボに関する教育、経験年数、診察した患者数、週あたりの労働時間）との関連

設定 (Setting)
データは European General Practice Research Network (EGPRN) を通じて収集された。
統計分析 (Statistical Analysis)
主要評価項目は、推定週間処方数に標準化された実質的なプラセボ処方であり、この数値を週あたりの診察患者数で割って、診察における実質的なプラセボ処方の割合を計算した。個々の特性との関連を調べるために、多変量線形回帰分析に、性別、年齢、教育の認識された質、経験年数、患者数、労働時間、および募集方法が要因として入力された。回帰分析には、すべての変数で有効なスコアを持つ669人の回答者のみが含まれた。ボンフェローニ補正が適用された。国間の統計的比較は、サンプルの小ささのために行われなかった。

Results：
参加者 (Participants)

実質的なプラセボ処方の種類 (Types of Essentially Placebo Prescriptions)
最も多かったのは何らかの種類のビタミンであり、次に他のサプリメントとホメオパシーなどの代替医療が続いた。抗生物質やベンゾジアゼピンなどの有害作用のある薬が言及されたのはごく稀。空のパッチや生理食塩水などの純粋なプラセボも稀だった。
合計818人の回答者が処方頻度を回答し、689人（84%）が少なくとも一度はプラセボを処方したことがあると回答した 。
プラセボ処方率
● 全回答者では2週間に1回（中央値［四分範囲］、0.5［0.1〜2.0］回/週）
● プラセボ処方経験がある回答者では週1回（中央値［四分範囲］、1［0.3〜3.0］回/週）
1診察あたりの処方率
● 全回答者では150回の診察に1回（中央値［四分範囲］、0.67［0.06〜2.50］％）
● プラセボ処方経験がある回答者では100回に1回1.00%（中央値［四分範囲］、1.00［0.31〜3.21］%）
● 国によって異なり、英国の0.1%からフランスの2.5%まで差があった。

処方率と背景変数 (Prescribing Rate and Background Variables)

背景変数を因子とし、診療あたりのプラセボ処方の率を結果変数として線形回帰分析を実施した。因子の一覧とそれらの間のピアソン相関係数はTable3に示す。診療年数と年齢の相関が高く、共線性のリスクが懸念されたため。最終分析では、開業年数を維持し、年齢は除外した。

線形回帰は、実質的プラセボ処方率（診察あたりの割合）を説明した(R2}=0.07;P<.001) 。 処方率は、男性GP、経験年数の長いGP、週あたりの勤務時間が短いGPで高かった。 各有意変数の寄与度は小さかった（すべての半偏相関数 ≦14）。

Discussion：
　この研究では、818人のGPの回答を調査し、回答者の84%がキャリアの中で少なくとも一度は実質的なプラセボ治療を処方したことが分かった。平均して、プラセボ処方は2週間に1回、または150回の診察に1回発生した。処方率は国によって0.1%から2.5%まで異なった。プラセボ治療は、男性、経験年数が長い人、または週あたりの労働時間が少ない人によってより頻繁に与えられていたが、これらの違いはすべて小さなものだった 。
　ただし推定値は自己申告に基づくものであり、記憶や社会的望ましさによるバイアスの可能性があるため、慎重に解釈する必要がある 。
　本研究が既存の研究と異なる側面の1つは、個々の特性と処方率との関連である。以前の研究では、性別や年齢との関連がないか、ほとんど見られなかったが、性別と年齢、および週あたりの労働時間と実務経験年数との関連を見つけた。ただし、観察された関連は比較的小さく、小さな研究では観察されない可能性があり、あるいは偶然の発見である可能性さえある 。
この研究の結果は、実質的なプラセボ処方が頻繁であると同時に頻繁ではないことを示している。個々のGPにとってはまれにしか発生しないため、無害と見なされるかもしれないが、GPに当てはまる事実は、集団レベルでは多数の診察で発生していることを意味する。患者の視点からは、150分の1の確率で実質的なプラセボ薬を受け取る可能性は懸念されるかもしれない 。
リスクがあるにもかかわらず処方が行われていることから、それらのリスクを上回る動機があるはずである。実質的なプラセボ治療の背後にある意思決定プロセスと、それがもたらすリスクと害について、さらなる研究を推奨する。
Limitations：
● 回答率が国によって異なり、募集方法（国と共変動）も処方経験のないグループとあるグループで異なっていた 。これは、実質的なプラセボ処方がそれほど論争的ではない国のGPにとってアンケートへの関心が低く、処方率が過小評価されている可能性など、バイアスを示している可能性がある 。
● 個人的なネットワークを通じて募集された参加者は、募集した代表者とより類似している可能性があり、均質性が誇張されている可能性がある 。
● 国あたりの参加者数が比較的少なかったため、国間の統計的比較はできず、各国の代表的なサンプルを提供していない可能性がある 。
● イスラエルを除き、ヨーロッパ諸国のみが含まれており、他の国の診療に一般化することはできない。
Conclusions：
21カ国のGPを対象とした本調査研究では、本質的にプラセボ処方となるケースは診療のごく一部に留まるものの、ほとんどのGPにおいて定期的に行われていることが明らかになった。今後の研究では、こうした処方の背景にある正確な意思決定プロセスと治療経過についてさらに調査すべきである

【開催日】2025年12月3日

-文献名-
Paulo M. Alves, Karan R. Kumar, Justin Devlin, et al．In-Flight Medical Events on Commercial Airline Flights. JAMA Netw Open. 2025;8;(9):e2533934.

-要約-
■Introduction
2025年には約50億人の乗客が飛行すると予測されており、搭乗者数が増え続けるにつれて機内での医療緊急事態の可能性も高まる。機内は資源が限られ、確定的治療へのアクセスが遅れる環境である。ほとんどのイベントは比較的軽度であるが、その頻度、特徴、管理、および結果に関するデータは依然として不足している。先行研究は機内医療イベントの特性を明らかにしようとしてきたが、そのほとんどは単一の航空会社や特定の地理的地域に限定されていた。本研究は、大規模な多国籍データセットを使用して、その疫学、資源利用、および結果を調査し、世界の民間航空における機内医療イベントの包括的な特性を提供することを目的としている。

■Methods
2022年1月1日から2023年12月31日までの民間航空機における機内医療イベントの観察コホート研究を実施した。ソースデータは、MedAireの臨床データベース（5大陸、100以上の航空会社に専門的なリアルタイム医療ガイダンスを提供する世界的な地上サポートセンター）の問い合わせを通じて取得した。このセンターは、研究期間中の全世界の民間航空交通の約31%を占めていた。この医療サポートセンターは米国の外傷センターにあり、遠隔医療、航空会社プロトコル、飛行生理学の専門知識を持つ、常駐の専任救急医によって運営されている。航空機のドアが閉まった後に起こったイベントを対象としたが、離陸前に発生した事象（地上引き返し）および乗務員に関する事象は除外した。本研究では、飛行距離を短距離（<1500km）、中距離（1500～3999km）、長距離（4000～12000km）、超長距離（>12000km）のカテゴリを使用して定義した。主要評価項目は、医療緊急事態による航空機の目的地変更であり、副次評価項目は着陸時の病院への搬送および機内死亡であった。目的地変更の決定はプロトコル化されておらず、通常は地上医師や機内の医療ボランティアからの意見が求められたが、目的地を変更する最終決定は機長の手に委ねられ、医療的、運用的、および物流的な要因の組み合わせによって影響を受けた。統計解析Rソフトウェアを使用してデータを分析し、単変量および多変量ロジスティック回帰分析を実施した。

■Results
研究期間中、84の航空会社で発生し、地上医療サポートセンターに報告された77,790件の機内医療イベントが分析に含まれた。関与した乗客（女性 42,316人 [54.4%]、男性 33,142人 [42.6%]）の年齢中央値（IQR）は43（27-61）歳であった．報告されたイベントのほとんどは国際線（52,594件[67.6%]）で発生し、長距離路線（38,599件 [49.6%]）が最大の割合を占めた。（表1）。

機内医療イベントの発生率は、全世界のサンプルでは延べ乗客100万人あたり39件、または10億RPK(有償旅客キロメートル)あたり17件であった。一方、米国の9つの航空会社とその地域子会社では、発生率は延べ乗客100万人あたり33件、10億RPKあたり15件、またはフライト212回に1件であった。機内医療イベントの発生率の中央値（IQR）は、フライト199回（139-291回）に1件であり、航空会社間でかなりのばらつきがあった（フライト114回に1件からフライト480回に1件） 。（表2）

全機内医療イベントのうち、だいたい（41,220件 [53.0%]）は機内での助言と治療のみを必要とし、着陸時にそれ以上の介入を必要としなかった。12,263件（15.8%）の患者が現場での治療のみであり、5,959件（7.7%）がさらなる治療のために病院への搬送を必要とし、4,536件（5.8%）が医療支援を辞退し、312件（0.4%）が死亡し、13,500件（17.4%）はその他の転帰であった。（下図）

医療的背景を持つ乗客ボランティアは、25,570件のイベント（32.9%）で支援し（表1）、そのほとんどのケースで医師がケアを提供した。医療ボランティアは、目的地変更の1,056件（79.2%）および死亡に至った246件（78.9%）に関与した。医師が支援したイベントは、他の医療専門家が関与したイベントと比較して、目的地変更のオッズが高いことと関連していた。医療緊急事態による航空機の目的地変更は、1,333件（1.7%）で発生した。目的地変更に関与した乗客の年齢中央値（IQR）は56（40-70）歳であった。目的地変更の最も一般的な原因は、神経系の問題（542件 [40.7%]）および心血管系の状態（359件 [26.9%]）であった。
酸素療法は最も頻繁な介入であり、31,707件（40.8%）の機内医療イベントで使用され、目的地変更に至った842件（63.2%）の症例も含まれていた。医療機器キットは、症例の17,789件（22.9%）で使用されており、非麻薬性鎮痛剤（11,788件 [15.2%]）および制吐剤（11,624件 [14.9%]）が最も頻繁に投与された治療薬であった。心肺蘇生（CPR）は293件（0.4%）で行われ、自動体外式除細動器（AED）によるショックは42例で実施された（表3）。合計312人の乗客（0.4%）が飛行中に死亡し、その年齢中央値（IQR）は70（60-78）歳であり、死亡の大半（276件[88.5%]）は急性心疾患によるものであった。

多変量解析では、航空機の目的地変更のオッズが最も高かった要因は、脳卒中疑い（AOR,20.35）、急性心疾患（AOR,8.16）、および意識変容（AOR,6.96）であった（表4）。超長距離フライト（AOR, 1.84）および医師の乗客ボランティアの関与（AOR,7.86）も、目的地変更のオッズが高いことと関連していた。脳卒中疑い（AOR,4.48）および発作（AOR,2.45）は、その後の病院への搬送と関連していた 。

■Discussion
この研究では、機内医療イベントの発生率（延べ乗客100万人あたり39件、フライト212回に1件）が、先行研究が報告した率（延べ乗客100万人あたり16件、フライト604回に1件）よりも高いことがわかった。メディカルツーリズムの増加傾向も、機内での医療事象の発生に拍車をかけていると考えられる。また航空旅行特有の生理的ストレス要因（例えば、運動制限、客室内の気圧低下、相対的な低酸素状態など）は、既存の疾患を悪化させたり、急性疾患を引き起こしたり、乱気流などの機内における危険によって負傷につながる可能性がある。私たちは、大規模な多国籍データセットを活用し、機内医療事象の疫学、管理、および短期的な転帰を特徴づけ、航空機の緊急着陸や着陸後の医療処置に関連する主要な要因を特定した。先行研究と同様に、機内医療イベントのほとんどは機内での助言のみで対応可能であることが分かった。本研究における目的地変更は1.7%と、先行研究（4%～15%）と比較して低い値を示しているが、より最近のデータとは一致しており、これは遠隔医療の進歩や航空会社の医療プロトコルの改善を反映している可能性がある。しかし、この結果は、現在では地上医療支援センターの利用がより一般的になり、以前は最も深刻な症例に限定されていた電話相談の敷居が低くなったことに関連している可能性が高いと考えられる。この変化は、機内医療イベントの発生率が、Petersonらが報告した100万人乗客あたり16件、604便あたり1件という発生率と比較して、本研究では100万人乗客あたり39件、212便あたり1件と高い値を示していることからも裏付けられる。医療ボランティアは症例の32.7%で支援を提供し、不可欠な役割を果たした。医師が最も頻繁に関与し（全イベントの20.1%）、その関与は目的地変更のオッズの有意な増加と関連していた。しかし、我々のデータは関連性のみを示し、因果関係を確立するものではないため，医療ボランティアの関与が目的地変更の増加につながったのか、あるいはこれらのイベントの複雑性の高さを反映しているのかは不明である。医療従事者の関与と航空機の目的地変更との間に観察された関連性は、医師がより重篤な事象で呼ばれることが多いことから、適応による交絡を反映している可能性が高いと考えられる。航空機を目的地変更する決定は、医学的要因を超え、複雑な運用上の考慮事項を含み、最終的には機長に委ねられる。脳卒中、急性心疾患、意識変容といった特定の状態は目的地変更と強く関連しているが、天候、燃料搭載量、適切な医療機関への近さ、患者を機内で安定させられるかどうかも最終決定に寄与する。

Strengths and Limitations
本研究には、大規模なサンプルサイズ、構造化データセット、および世界的な対象範囲といったいくつかの強みがあるが、一方で重要な限界も存在する。第一に、遡及的分析であるため、データ入力エラーの可能性があり、第二に着陸直後の転帰を超える患者の経過を評価できなかった点がある。第三に、医療イベントの正確な発生時期と飛行の残りの飛行時間との正確な関係を考慮できなかった点がある。これは特に最終降下中にイベントが発生した場合、目的地変更の可能性に影響を与える可能性がある。最後に、我々の分析は地上医療サポートセンターに報告された機内医療イベントに限定されていた。センターの関与はかなり異なり、これは航空会社固有のプロトコル（いつ地上サポートに相談を求めるか）によって引き起こされる可能性が高い。

■Conclusions
77,790件の機内医療イベントを対象としたこのコホート研究では、このようなイベントが以前に報告されたよりも頻繁に発生していることがわかった。世界的な民間航空の拡大が続く中、機内医療イベントは避けられない課題であり続け、協調した対応と明確に定義された医療プロトコルが必要とされる。これらのイベントを正確に理解することは、航空会社の方針を策定し、客室乗務員の訓練を最適化し、機内の医療準備体制を強化するために不可欠である。

【開催日】2025年11月12日

ｰ文献名ｰ
Maxime Taquet, John A Todd, Paul J Harrison. Lower risk of dementia with AS01-adjuvanted vaccination against shingles and respiratory syncytial virus infections. NPJ Vaccines
. 2025 Jun 25;10(1):130

‐要約-
Introduction（はじめに）
これまでに分かっていること： 帯状疱疹の予防接種、特にAS01アジュバントを含む組換えワクチン（Shingrix）が、認知症の発症リスク低下と関連しているという証拠が蓄積しています 。著者らの先行研究でも、AS01アジュバントを含むShingrixは、アジュバントを含まない従来の生ワクチン（Zostavax）よりも、認知症リスクの低下効果が高いことが示唆されています 。

分かっていないこと： AS01アジュバント添加ワクチンがなぜ認知症を予防するのか、そのメカニズムは不明です 。主な仮説として、以下の2つが考えられています 。

①感染予防仮説：
帯状疱疹ウイルス自体が認知症リスクを高めるため、ワクチンの高い有効性（AS01による）が感染を強力に防ぎ、結果として認知症を予防する。

②アジュバント直接効果仮説：
AS01アジュバント自体が、免疫系を介して（マウスモデルで示唆されているように）認知症に対して直接的な保護作用を持つ。

本研究の目的： これらの仮説を検証するため、本研究では、帯状疱疹ワクチン（Shingrix）と同じAS01アジュバントを含むRSV（呼吸器合胞体ウイルス）ワクチン（Arexvy）に着目しました 。 もし「アジュバント直接効果仮説」が正しければ、RSVワクチンも帯状疱疹ワクチンと同様に認知症リスクを低下させるはずです。そこで著者らは、これら2つのAS01含有ワクチンと、対照としてインフルエンザワクチンを比較し、接種後18ヶ月間の認知症診断リスクを評価しました 。

Method（方法）
研究デザイン：米国の電子健康記録（EHR）データベース「TriNetX」を用いた、後ろ向きコホート研究です 。

対象コホート：2023年5月1日以降にワクチンを接種した60歳以上の人々を対象としました。以下の3つの曝露群を設定しました 。

①AS01 RSVワクチンのみ 接種群 (N=35,938)
②AS01帯状疱疹ワクチンのみ 接種群 (N=103,798)
③両方 接種群 (N=78,658)

比較対照とマッチング：比較対照として、AS01を含まないインフルエンザワクチン接種群を用いました 。 年齢、性別、人種、併存疾患（高血圧、糖尿病、呼吸器疾患など）を含む66の共変量を用いて、曝露群と対照群を1:1の傾向スコアマッチング（Propensity score 1:1 matching）で調整しました。マッチング後、すべての共変量において群間のバランスは良好でした（全SMD < 0.1）。 アウトカムと統計解析： 主要アウトカムは、ワクチン接種後3ヶ月から18ヶ月までの「初回認知症診断」（アルツハイマー病、血管性認知症などを含む）としました 。 統計解析では、比例ハザード性の仮定が満たされなかったため、Coxモデルの代わりに制限付き平均時間喪失（RMTL; restricted mean time lost）を用いて群間比較を行いました 。RMTL比が1未満の場合、アウトカム（認知症診断）を経験せずに過ごした時間がより長いこと、すなわちリスクが低いことを示します 。 Results（結果） AS01ワクチン vs インフルエンザワクチン（対照群）：Fig. 2に示す通り、インフルエンザワクチン群と比較して、AS01ワクチンを接種した群はすべて、18ヶ月間の認知症診断リスクが有意に低下しました 。

・RSVワクチンのみ群（RMTL比 0.71 / インフルエンザ群比29%改善）
対照群より平均して 87日間、認知症と診断されずに過ごす時間が長かった 。

・帯状疱疹ワクチンのみ群（RMTL比 0.82 / インフルエンザ群比18%改善）
対照群より平均して 53日間、認知症と診断されずに過ごす時間が長かった 。

・両方接種群（RMTL比 0.63 / インフルエンザ群比37%改善）
対照群より平均して 113日間、認知症と診断されずに過ごす時間が長かった 。

AS01ワクチン間の比較：RSVワクチンのみ群と帯状疱疹ワクチンのみ群の間で、認知症リスクに有意な差は見られませんでした（RMTL比1.15, P=0.077）。また、両方のワクチンを接種した群は、どちらか一方のワクチンのみを接種した群（RSVのみ、または帯状疱疹のみ）と比較しても、リスクに有意な差はありませんでした 。

Discussion（考察）
結果の解釈：本研究により、AS01アジュバントを含む帯状疱疹ワクチンとRSVワクチンは、どちらも認知症リスクの低下と関連していることが示されました 。

重要な点は、両方のワクチンを接種しても、片方だけを接種した場合と比べて追加の保護効果（相加効果）が見られなかったことです。もし、それぞれのワクチンが「RSV感染予防」と「帯状疱疹感染予防」という別々のメカニズムで認知症を防いでいるのであれば、両方接種すれば効果は上乗せされるはずです。

この結果（相加効果の欠如）と、ワクチン接種後比較的短期間（数ヶ月）で効果が見られること を踏まえると、認知症予防効果は、ウイルス感染予防（仮説1）だけでは説明が困難です。 むしろ、両方のワクチンに共通するAS01アジュバント自体が、何らかの免疫学的経路を介して認知症に保護的に作用している（仮説2）可能性が強く示唆されます 。

考えられるメカニズム：著者らは、AS01の成分（MPLやQS-21）がTLR4の刺激などを介して免疫細胞を活性化し 、最終的に産生されるインターフェロンガンマ（IFN-γ）が、アミロイド斑の沈着を抑制するなど神経保護的に働いているのではないかと考察しています 。 1回のワクチン接種（RSVは1回、帯状疱疹は2回接種）でこの免疫学的メカニズムが「飽和」に達するため、両方接種しても追加の効果が見られなかったのではないか、と推測しています 。

本研究の限界（Limitations）：
EHRデータ固有の問題（診断の正確性、ライフスタイル要因の欠如など）があります 。
観察研究であるため、未知の交絡因子によるバイアスの可能性は残ります 。

最大の限界点として、EHRデータ上、RSVワクチンがAS01を含む「Arexvy」とAS01を含まない「Abrysvo」を区別できていない可能性があります 。著者らの推定では、RSVワクチン群の約24%がAS01を含まないAbrysvoを接種したと見られ 、この「混入」により、AS01（Arexvy）の真の保護効果は過小評価されている可能性があります 。

残された課題（今後の展望）： AS01アジュバントが認知症予防に寄与する可能性が示唆されましたが、そのメカニズムは未確定です 。今後は、この保護効果の強さと持続期間を検証し、具体的な免疫学的メカニズムを解明するための、さらなる臨床研究や基礎研究が必要です 。

【開催日】2025年11月5日

ｰ文献名ｰ
Wanchun X,Yuk KY,Yanyu P,et al.Effectiveness and safety of using statin therapy for the primary prevention of cardiovascular diseases in older patients with chronic kidney disease who are hypercholesterolemic: a target trial emulation study(https://syleir.hatenablog.com/entry/2024/04/21/134347).Lancet Healthy Longevity.2025; 6:1-12.

‐要約-
Introduction
慢性腎臓病は世界中で蔓延している疾患であり、その有病率は年齢とともに上昇することが知られている。 英国では、75歳以上の個人の32.7%が慢性腎臓病に罹患している。 米国では、65歳以上の人々に慢性腎臓病が一般的である（34%）。 香港では、2型糖尿病患者における慢性腎臓病の有病率は29.7%と報告されており、高血圧患者における慢性腎臓病の発生率は1000人年あたり約22人である。スタチンは、慢性腎臓病患者における心血管疾患のリスクを軽減するために広く使用されている。しかし、75歳以上の慢性腎臓病患者における一次予防のためのスタチン療法の使用に関してはコンセンサスが得られていない。2018年の米国心臓病学会および米国心臓協会のガイドラインは、40～75歳で10年間の心血管疾患リスクが7.5%以上の慢性腎臓病患者へのスタチン使用を推奨しているが、75歳以上の成人については言及していない。2023年の英国国立医療技術評価機構のガイドラインは、慢性腎臓病患者の心血管疾患の一次予防としてアトルバスタチン20mg/日を年齢制限なく推奨している。 Kidney Disease: Improving Global Outcomesの臨床実践ガイドラインも、50歳以上の慢性腎臓病患者にスタチン治療を推奨しているが、高齢患者（75～84歳）および超高齢患者（85歳以上）に関する具体的な推奨はない。本研究は、慢性腎臓病を有する高齢者（75～84歳）および超高齢者（85歳以上）における心血管疾患の一次予防のためのスタチン療法の有効性と安全性を評価することを目的とした。

Method
　香港の公的な電子健康記録を利用して、2008年1月から2015年12月まで、条件を満たすCKD患者を毎月抽出することにした。香港の国勢調査報告によると、人口の約90%が中国系であり、非中国系人口には主にフィリピン人、インドネシア人、南アジア人が含まれる 。組み入れ対象は、CKDと診断された60歳以上で、脂質異常症（LDLコレステロール2.6mmol/L(100mg/dL)以上（mg/dL=mmol/L✕38.67))もある患者とした。スタチンによる予防投与を開始した人と、スタチンを使用しなかった人に分類して登録し、これを96カ月分のデータに適用した。ベースラインで既にスタチンや脂質異常症治療薬の使用歴がある患者は除外した。スタチン療法は、シンバスタチン、アトルバスタチン、フルバスタチン、ロスバスタチン、ロバスタチン、ピタバスタチン、またはプラバスタチンによる治療と定義した 。患者の年齢に基づいて60～74歳、75～84歳、85歳以上に層別化し、患者死亡または終了予定日（2018年12月）まで追跡した。3つの年齢群のエミュレートされたターゲット試験において、心血管疾患および全死因死亡の予防に関するintention-to-treat効果とper-protocol効果を推定した 。主要評価項目は、あらゆる心血管疾患の発症率とした。副次評価項目は心筋梗塞、心不全、脳卒中、総死亡率、主要な有害事象とした。

Results
　96カ月分のデータから抽出した4万5460人の患者を分析対象とした。内訳は、60～74歳が1万9423人、75～84歳が2万2565人、85歳以上が8811人だった。追跡期間の中央値は5.3年（四分位範囲3.8-7.1）になった。（図2）
　Intention-to-treat解析において、スタチン非使用者と比較したスタチン使用者のあらゆる心血管疾患のハザード比は、60～74歳が0.92（95％信頼区間0.86-0.97）、75～84歳は0.94（0.89-0.99）、85歳以上が0.88（0.79-0.99）だった。総死亡のハザード比は、60～74歳が0.89（0.83-0.94）、75～84歳は0.87（0.82-0.91）、85歳以上が0.89（0.81-0.98）だった（いずれもintention-to-treat解析）。スタチン非使用者と比較した使用者の、あらゆる心血管疾患の推定5年絶対リスク差は、60～74歳が－1.3％（－2.1から－0.4、検出力は0.827）、75～84歳は－1.5％（－2.7から－0.4、0.802）、85歳以上では－4.0％（－7.0から－1.0、0.846）だった。5年間に心血管疾患の発症を1件回避するための治療必要数(NNT)は、60～74歳が77（46-224）、75～84歳は67（38-295）、85歳以上では25（14-101）だった。ミオパチーと肝機能障害のリスク増加は、どの年齢層でも観察されなかった。（Per-protocol解析は割愛）

Discussion
　我々の研究は、スタチン療法が高コレステロール血症を伴う高齢者（75歳以上）の慢性腎臓病患者において、心血管疾患および全死因死亡の一次予防に有効であることを示唆している 。さらに、我々の知見は、この集団におけるスタチン療法に関連する主要な有害事象の有意なリスク増加がないことも示している 。
　我々の参照年齢群（60～74歳）での結果は、JUPITER試験の結果と類似しており、推定糸球体濾過率が60 ml/min/1.73 m²未満の高齢患者（年齢中央値70歳）において、心血管疾患（0.55 [95% CI 0.38-0.82]）および全死因死亡（0.56 [0.37-0.85]）のリスク減少が示された 。この知見の類似性は、我々の解析の妥当性と結果の信頼性を示している 。
　我々の知る限り、本研究は、高齢の慢性腎臓病患者の2つの異なる年齢群（75～84歳と85歳以上）における一次予防のためのスタチン療法の有効性を調査した最初の研究である 。ターゲット試験エミュレーションを用いた米国の先行コホート研究では、75歳以上の慢性腎臓病患者のサブグループ解析で、スタチン使用と主要心血管疾患発生との間に潜在的な関連性が示されたが（HR 0.93、0.86-1.01）、全死因死亡では有意なリスク減少が認められた（0.89、0.82-0.97） 。我々の研究は、より大きなサンプルサイズを用いることで、統計的検出力を高めて一次予防のためのスタチン使用の有効性を検証することができた 。さらに、我々の研究は、超高齢者（85歳以上）の慢性腎臓病患者におけるスタチン療法の有効性に関するエビデンスも提供した 。注目すべきことに、我々の研究におけるper-protocol解析での75～84歳および85歳以上の高齢者で心血管疾患イベントを1件防ぐための5年間のNNTは、ベンチマーク年齢群や、慢性腎臓病患者（ステージ1～3に限定）の高齢者（平均または中央値年齢50～70歳）において心血管イベントを1件防ぐためのNNTが32（95% CI 23-50）であったメタアナリシスで示されたNNTよりも低かった 。これらの知見は、高齢の慢性腎臓病患者におけるスタチン使用の有益な効果を示している 。我々の研究はまた、主要な有害事象に関して、高齢者および超高齢者に対するスタチン療法の安全性を確認した 。人口ベースの実臨床データを用いることで、スタチンを開始した慢性腎臓病患者においてミオパチーおよび肝機能障害のリスク増加がないことを検証し、高齢者および超高齢者におけるスタチン療法の安全性に関する既存のエビデンスを拡張した 。
　我々の研究にはいくつかの限界がある。第一に、我々の結果は、食事や身体活動などのライフスタイル要因を含む測定されていない交絡因子の影響を受ける可能性がある 。第二に、我々の研究におけるアウトカムイベントの特定は、電子医療記録のICPC-2およびICD-9-CMの診断コードに基づいており、誤分類バイアスを引き起こす可能性がある 。第三に、スタチンの用量に関するデータは解析に利用できなかった 。第四に、ベースライン共変量の欠損値に対処するために完全ケース解析を採用し、パーソントライアルの約34.5%が解析から除外されたため、ベースラインでの選択バイアスが生じる可能性がある 。第五に、我々の研究結果はすべての集団に一般化できるわけではないかもしれない 。

【開催日】2025年10月8日

ｰ文献名ｰ
Marital Failure and Subsequent Heart Failure: A Prospective Study
Xia R, Lin L, Li Y, Zhang Z, Peng Y, Yang W, Huang Y, Chen S, Wu S, Gao X. Marital Failure and Subsequent Heart Failure: A Prospective Study. J Am Heart Assoc. 2025 Sep 16;14(18):e040791. doi: 10.1161/JAHA.124.040791. Epub 2025 Sep 4. PMID: 40905653.

‐要約-
Introduction (はじめに)
心不全（HF）は世界的に公衆衛生上の大きな課題となっており、世界で推定6,430万人が診断されています。安定した夫婦関係は死亡リスクの低下と関連することが以前から分かっていますが 、離婚などの親密な関係の喪失は心血管疾患の発症に寄与する可能性がある有害なライフイベントです。
先行研究では、不安定な婚姻状態が虚血性心疾患や脳卒中などの心血管疾患リスクの上昇と関連することが示されていますが、夫婦関係の破綻がその後の心不全の発症リスクと関連するかどうかについては、限定的なエビデンスしかありませんでした。したがって、著者たちは大規模な前向きコホート研究（Kailuan Study IおよびII）のデータを利用し、夫婦関係の破綻とその後の心不全リスクとの関連を調査しました 。
Method (方法)
この研究は、中国のKailuan Study IおよびKailuan Study IIのデータを利用したコホート研究です 。
対象者とデザイン
ベースライン時に婚姻状況が記録されていた166,042人の参加者から、40歳未満、がんまたは心不全の既往がある参加者を除外し、最終的に125,042人を解析に含めました 。
参加者の中央値追跡期間は13.5年でした 。
婚姻状態の評価
婚姻状態は、複数回の自己申告によるアンケートを通じて収集・更新されました 。
参加者は以下の3つのグループに分類されました:
夫婦関係の安定（Marital stability）: 既婚を報告し、離婚・死別・再婚の記録がない者、または未婚から既婚に移行した者 。
夫婦関係の破綻（Marital failure）: 既婚から未婚、離婚、または死別に移行した者。
その他の婚姻状態（Other marital status）: 上記以外（例：一貫して未婚のまま）の参加者。
心不全（HF）の特定
心不全の症例は、隔年インタビュー、病院記録、社会保険、死亡登録の4つの情報源を相互参照して特定され、2人の経験豊富な心臓専門医によって確認されました 。
統計解析
夫婦関係の破綻と心不全リスクとの関連は、Cox比例ハザードモデルを用いて分析されました 。
分析モデルは、社会人口統計学的および生活習慣因子、生化学的パラメーター、病歴を調整しました（モデル4）。
サブグループ解析として、教育レベルやライフスタイルスコア（喫煙、飲酒、身体活動、塩分摂取、BMIに基づき0～5点で評価）との交互作用も検討されました 。
婚姻破綻後の短期から長期にわたる影響を調べるため、1年、2年、5年のラグ解析も実施されました 。
Results (結果)
基本特性
参加者125,042人中、**6,042人（4.83%）**が夫婦関係の破綻を経験していました 。
中央値13.5年の追跡期間中に、3,779件の新規心不全症例が記録されました 。
夫婦関係の破綻と心不全リスク
夫婦関係の安定と比較して、夫婦関係の破綻は心不全のより高いリスクと関連していました 。
社会人口統計学的および生活習慣因子、生化学的パラメーター、病歴を調整した最終モデル（モデル4）では、夫婦関係の破綻における心不全のハザード比（HR）は1.30(95%信頼区間[CI], 1.14–1.49）でした。
その他の婚姻状態（一貫して未婚など）のハザード比は1.00（95% CI, 0.77–1.30）で、心不全リスクとの有意な関連は認められませんでした。
時間経過による関連の減衰（ラグ解析）
夫婦関係の破綻と心不全リスクとの関連は、時間とともに
減衰する傾向が見られました 。
この結果は、結婚の破綻による潜在的な影響が短期的な心不全リスクに対してより強いことを示唆しています 。
サブグループ解析 (教育とライフスタイル)
夫婦関係の破綻と心不全リスクとの関連は、以下のグループでより顕著でした 。
教育レベルが高い個人：
大学以上: HR 1.69（95% CI, 0.87–3.28）
高校: HR 1.54（95% CI, 1.30–1.82）
小学校以下: HR 0.95（95% CI, 0.73–1.22）
交互作用のP値は0.001で、有意でした。
ライフスタイルスコアが低い個人（不健康な生活習慣）：
低スコア（0-2）：HR1.59(95% CI, 1.24–2.04）
高スコア（5）：HR0.98（95% CI, 0.65–1.48）
交互作用の**P値は0.01**で、有意でした。
健康的な生活習慣は、夫婦関係の破綻が心不全リスクに及ぼす潜在的な悪影響を緩和する可能性があることが示されました 。
Discussion (考察)
本研究は、夫婦関係の破綻がその後の心不全リスク上昇と関連することを特定した、初めてのコミュニティベースの前向き研究です 。
関連性の背後にある機序
夫婦関係の破綻は、低い社会的支持と高い社会的孤立リスクに関連しており、これが行動的および生物学的経路を通じて心血管系の脆弱性を悪化させます 。
持続的な心理社会的ストレスは、交感神経系の活性化、コルチゾールの上昇、炎症性サイトカインの増加を引き起こし、これらすべてが心血管の健康に悪影響を及ぼします 。
配偶者からのケアや経済的サポートの喪失は、医療の利用を制限し、高血圧や糖尿病などの修正可能な心血管リスク因子の早期介入の遅れにつながる可能性があります 。
教育レベルに関する知見
高い教育レベルを持つ参加者で関連がより顕著であったという発見は、先行研究とも一致しています 。
この層の個人は、配偶者に深い感情的・実質的なサポートを期待しているため、夫婦関係の破綻がより広範囲な心理的・感情的苦痛を与える可能性があります 。
研究の限界と残された課題
婚姻状態の誤分類の可能性: アンケートに基づく婚姻状態の分類では、安定した非婚の同棲を単身と区別できず、誤分類バイアスが生じる可能性があります。ただし、中国における同棲の有病率が低いことで、このバイアスの影響は軽減されると予想されます 。
心不全発生率の過小評価: 軽度で無症候性の心不全で医療機関を受診していない個人の症例は記録されていない可能性があり、心不全の発生率が過小評価されているかもしれません 。
心理的要因の欠如: Kailuan Studyでは2016年以前の心理的・感情的な幸福度に関するデータが収集されておらず、社会的孤立や抑うつなどの心理的要因が観察された関連の根底にあるかどうかを検証できませんでした 。
女性の少ないサンプルサイズ: 性別と婚姻状態の関連を評価する統計的検出力が不足しており、性差に関する結果を解釈する際には注意が必要です 。
一般化可能性の限定: Kailuan Studyは全国的に代表性のあるコホートではないため、研究結果の一般化可能性が限定される可能性があります 。
結論
本研究は、夫婦関係の破綻が心不全のより高いリスクと関連しており、特に教育レベルが高い個人や不健康な生活習慣を持つ個人でこの関連が強いことを示しました 。
夫婦関係の破綻は、リスクの高い集団を特定し、それに応じた支援戦略（特に健康的なライフスタイルの促進）を策定する上で、注目すべき社会経済的要因である可能性を強調しています 。今後の研究では、この関連の根底にある心理社会的メカニズムに焦点を当てるべきです 。

【開催日】2025年10月1日

ｰ文献名ｰ
Barry ES, Teunissen P, Varpio L.
Followership in interprofessional healthcare teams: a state-of-the-art narrative review.
BMJ Leader. Published Online First: 2023.

‐要約-
Introduction
　効果的なIHT(=interprofessional healthcare team)：多職種連携チームは、医療過誤の削減、患者アウトカムの改善、資源の効率的利用に寄与することが研究で示されています。しかし、医学教育におけるこれまでの学術研究は、主にリーダーシップ開発に焦点が当てられており、フォロワーシップの責任や、リーダーシップとフォロワーシップの役割間を移行する能力にはあまり注意が払われてきませんでした。リーダーシップとフォロワーシップの両者は、医療チームが最適に機能するために医療従事者に求められるものです。本レビューは、IHTにおけるフォロワーシップの現在の概念化に至るまでの歴史的発展を明らかにし、この理解がIHTの教育、訓練、開発を導く新たな研究方向性を提案することを可能にすると述べています。

Method
　本研究は、構築主義的な研究指向に基づいた「State-of-the-Art: SotA文献レビュー」として実施されました。SotA文献レビューは、ある現象に関する知識がどのように進化してきたかを時系列で概観し、「現在地（これが現在の考え方）」「ここまでどうやって来たか（現在の考え方がどう進化してきたか）」「次にどこへ向かうべきか（将来の研究がどのように有用に方向づけられるか）」の3部構成で要約を提示します。本レビューは、バリーらが提唱する6段階のSotAレビュープロセスに準拠しました。
　PubMed、Embase、CINAHL、PsycINFO、Web of Scienceの5つのデータベースで英語文献を検索しました。初期検索で679件の論文が特定され、重複を除いた383件から、IHTにおけるフォロワーシップに関する48件の論文が最終的な分析対象となりました。
　分析は2段階で行われました。パート1では、各論文からフォロワーシップに関する定義、枠組み、議論されたスキル・資質・行動、フォロワースタイル、理論・概念化などの情報を抽出しました。パート2では、帰納的アプローチを用いて、IHTにおけるフォロワーシップの歴史的発展を検討し、変化、進化、ギャップ、前提などを分析しました。研究チームは、レビューが主観的指向に基づいているため、個々の研究者の視点が分析に影響を与えることを認識し、内省を行いました。

Results

1. IHTにおけるフォロワーシップの初期：1993年～2010年
　IHTにおけるフォロワーシップは、1993年に初めて論文で取り上げられました。この初期の時期の論文では、フォロワーシップはリーダー中心に捉えられており、フォロワーはリーダーに従属的であるとされていました。リーダーは能動的な言葉で、フォロワーは受動的な言葉で記述され、「指示を受け入れ、それを受けて適切な行動をとる者」や「リーダーへの服従の立場」と定義されていました。

2. フォロワーシップ焦点の転換点
　医療分野以外では、Robert Kelley (1988年)、Ira Chaleff (1995年)、Barbara Kellerman (2008年) といった学者が、フォロワーの新しい視点を提唱しました。
• Kelleyは、フォロワーを「受動的から能動的への軸」と「依存的で批判的思考をしないから、個人的で批判的思考をするへの軸」という2つの次元に沿って5つのタイプに分類することを提案し、フォロワーがリーダーの命令をただ受動的に実行する者ではなく、チームの努力に能動的に貢献する者であるという新しい概念化の基礎を築きました。
• Chaleffは、「グループの信頼の管理者としてリーダーに完全に加わる」ことができる「勇敢なフォロワー」の5つの次元を提案しました。これには、責任を負う、奉仕する、異議を唱える、変革に参加する、道徳的行動をとる、といった要素が含まれます。
• Kellermanは、エンゲージメントの低いフォロワーから、情熱的にコミットし能動的なフォロワーまで、5つのフォロワータイプを提案しました。 これらの学者の理論は、2011年以降、IHTにおけるフォロワーシップに関する査読付き文献に徐々に浸透し、2015年以降はこれらの理論が一般的に引用されるようになりました。この期間は、医療機関からの重要な報告書（例：Institute of Medicineの2000年報告書「To Err is Human」）の刊行と一致しており、これらの報告書とフォロワーシップ学者が、リーダー中心のチーム思考からより協調的なIHT実践へと焦点を移すのに貢献したと示唆されています。

3. IHTにおけるフォロワーシップの現在：2011年～現在
　2011年以降、IHTにおけるフォロワーシップに焦点を当てた論文が毎年多数発表されるようになり、世界中の研究チームが貢献しています。現在、フォロワーシップはIHT研究の重要な焦点として確立されていますが、論文全体にわたって2つの矛盾する特徴が存在します。
1. フォロワーは能動的なチームメンバーである:
　2011年以降の論文では、フォロワーシップがすべてのチーム作業（患者ケアの意思決定を含む）への積極的な参加として定義され、リーダーとフォロワー間の相互関係的な役割に焦点が当てられています。共有型リーダーシップモデルが普及している今日のIHTにおいては、「誰もが常にリーダーであるわけではなく、フォロワーは、特に自律性が望ましい専門職においては、受動的であることはめったにない」と強調され、個人がリーダーとフォロワーの役割間を流動的に移行できることが一般的に認識されています。
2. フォロワーシップに関する古い考え方が依然として存在する:
　フォロワーを能動的なIHTメンバーと認識することが一般的であるにもかかわらず、フォロワーシップに関する文献の一部では、依然として「従順な部下」といった伝統的な見方が強く残っています。これは、フォロワーという言葉が「やや侮蔑的な役割」として、あるいはリーダーの役割に「二次的」であると捉えられることがあるためです。
　この矛盾は、良いフォロワーシップに関連する資質の多様性を生み出しています。しかし、能動的なチームメンバーとしての役割を支持する以下の具体的なスキルや資質が強調されています。
チームと組織のより大きな目標を理解すること
意思決定と批判的思考へのより深い関与
効果的なコミュニケーション
成長志向を持つこと
状況への適応能力
自己認識と感情管理能力、他者の感情を認識し管理する能力
新しい能動的な協調的役割を担う勇気
正直で、信頼できる、信用できる存在であること
　さらに、現在のIHTにおけるフォロワーシップ研究では、フォロワーを力づけるために心理的に安全な環境を構築することの重要性が主張されています。

Discussion
　本研究の目的は、IHTに関連するフォロワーシップの現在の概念化につながった歴史的発展を明らかにすることでした。初期のリーダー中心の視点から、Kelley, Chaleff, Kellermanらの学者や、医療機関からの重要な報告書が、フォロワー中心の視点を推進し、IHTにおける協調的アプローチの発展に貢献しました。
　現在、フォロワーシップはIHT研究の重要な焦点となっていますが、フォロワーが能動的なチームメンバーであるという現代的な概念と、古い受動的なフォロワーシップの考え方が同時に存在するという矛盾があります。共有型リーダーシップが従来の階層ベースのチーム協調の期待に取って代わりつつあるため、フォロワーシップはIHTの有効性に寄与する重要な要因であると本研究は示唆しています。医療従事者をリーダーとフォロワーの両方として訓練することは、IHTがより現代的で平等主義的な協調的デザインを採用することを可能にします。フォロワーシップに必要とされるスキルは文脈に深く影響されるため、すべての医療状況に当てはまる万能な解決策はありません。しかし、心理的に安全な環境は、普遍的に必要とされる文脈的考慮事項であると強調されています。古い階層的なフォロワーの概念が文献に残っている限り、現代的な協調的デザインの実現は阻害されるでしょう。
　本研究は、リーダーシップとフォロワーシップが密接に関連した概念であることを明らかにしました。今日のIHTにおいてリーダーとフォロワーが能力を発揮するためには、より現代的なフォロワーシップの概念が実践に導入され、伝統的なリーダーシップの概念は放棄されなければなりません。能動的なフォロワーと共有型リーダーシップのモデルは、学習者がチームの能動的なメンバーとなり、リーダーの役職を持たない場合でもリーダーシップの役割に移行できるような教育現場で教えられるべきです。

Conclusion
　効果的なIHTのコラボレーションは、今日の医療の要石です。フォロワーシップに関して、概念的・実践的に古い考え方がまだ残っていますが、フォロワーがチームの能動的なメンバーであり、共有型リーダーシップモデルが効果的に使用されるという、より現代的なフォロワーシップの概念を採用する必要があります。この知識により、リーダーとフォロワーの育成に関する教育と訓練、および今後の研究は、IHTにおける共有型リーダーシップをより最適化できるようになります。

【開催日】2025年9月10日